児童教育実践に
ついての研究助成

• 第17回「児童教育実践についての研究助成」は、全国からいただいた67件のご応募の中から、下記の研究を助成いたします。
• は優秀賞受賞の研究です。発表会の様子はこちらからご覧いただけます。
• 成果要約は、添付のPDFでご覧いただけます。

研究助成期間：1ヵ年

助成対象研究（代表）者 (50音順、敬称略)	研究タイトル（※グループ研究）	研究内容
助成対象研究（代表）者 研究タイトル（※グループ研究）
今福 理博（いまふく　まさひろ） 武蔵野大学・准教授	自閉スペクトラム症児と保護者における遠隔システムを用いた言語・社会性支援プログラムの実践と効果検証　※	詳しく
大野 恵理（おおの　えり） 三重大学・准教授	小学校外国語におけるAnswer-Add-Askの型を使ったSmall Talk指導のシステム開発と実践	詳しく
齋藤 岳人（さいとう　たけと） 東京都立大学・大学院生	ことばの学習教材としての絵本における適切な書体の研究	詳しく
松崎 良美（まつざき　よしみ） 東洋大学・助教	漢字の学びかたの再提案ー障害のある子どもたちの漢字学習探索の視角から　※	詳しく
劉 夢思（りゅう　むし） 東京大学・大学院生	社会に出た後にも活きるノートテイキング力の育成とその指導：実験的・実践的な検討	詳しく
和田 夏実（わだ　なつみ） 東京大学・大学院生	手話を通して学ぶ映像デジタル教材の開発	詳しく

（所属・役職は助成決定時のもの）
（※はグループ研究）

研究助成期間：2ヵ年

助成対象研究（代表）者 (50音順、敬称略)	研究タイトル（※グループ研究）	研究内容
助成対象研究（代表）者 研究タイトル（※グループ研究）
赤川 峰大（あかがわ　みねひろ） 神戸大学附属小学校・副校長	「証明」の萌芽としての「説明」の研究；児童実態の大規模調査とアプリを用いた学習プログラムの開発・実践を通して	詳しく
伊藤 理絵（いとう　りえ） 常葉大学・講師	「言葉で伝え合い、考え、議論する」道徳教育の開発：受け入れられない「ごめんね」を伝え合う	詳しく
今井 弘二（いまい　こうじ） 情報通信研究機構・研究技術員（イノベーションプロデューサー）	民話の世界を疑似体験させて伝承する形態についての実証研究	詳しく
勝田 光（かつた　ひかる） 筑波大学・助教	子どもは絵本を通して戦争をどう理解するか：戦争文学教材の発掘・読みの実態調査・授業開発	詳しく
木澤 利英子（きざわ　りえこ） 駒沢女子大学・非常勤講師	ローマ字知識との対比を軸とした英語の音韻・綴り指導プログラムの開発と効果検証	詳しく
田中 祐輔（たなか　ゆうすけ） 青山学院大学・准教授	帰国・外国人児童日本語支援プログラムに関する総合的研究―JSL教科学習能力診断テストとモジュール型オンデマンド映像教材の開発と実践―	詳しく
中川 智皓（なかがわ　ちひろ） 大阪府立大学・准教授	小学生のための即興型ディベートのメカニズムデザイン研究	詳しく
伴仲 謙欣（ばんなか　けんや） 神戸常盤大学短期大学部・助教	絵本でつなげる「知」のセレンディピティ～ネットワーク型思考を育む教育法の開発～　※	詳しく
平田 知之（ひらた　ともゆき） 芸術文化観光専門職大学・専任講師	演劇的手法を用いたコミュニケーション教育の地域全体への展開と中期的効果検証　※	詳しく
松岡 克典（まつおか　かつのり） 奈良学園大学・准教授	小学校算数科における「理論構成型の授業」の開発	詳しく
蓮 行（れん　ぎょう） 京都大学・特定准教授	演出技法を応用した道徳教育に関する教員の指導スキルの研究および「特別の教科道徳」の教員研修プログラムの実践的開発　※	詳しく

（所属・役職は助成決定時のもの）
（※はグループ研究）

今福 理博（いまふく　まさひろ）

武蔵野大学・准教授

本研究は、欧米を中心に有効性が実証されているProgram for Education and Enrichment of Relational Skills（PEERS）を、日本の児童思春期の自閉スペクトラム症児と保護者を対象に遠隔ビデオツールを用いて実施するオンラインPEERSプログラムを構築し、その有効性・支援効果を検証することを目的とする。遠隔ビデオツール活用によって自閉スペクトラム症児とその保護者に対して支援が行えるようになれば、利便性の向上には計り知れない効果がある。
また十分な訓練を積んだ有資格者が実施を行うことで高い質の支援が全国で安定供給できることになる。さらに、自宅から実施が可能なプログラムになると、その恩恵は大きい。PEERSプログラムのオンライン実施の報告は世界的にみても乏しいため、本研究テーマは、これまでの言語発達支援を拡張する新しい試みとしての貢献も期待できる。

成果要約（215KB）

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大野 恵理（おおの　えり）

三重大学・准教授

小学校外国語の授業において、指導者のまとまった話を聞いたり、ペアで自分の考えや気持ちを伝え合ったりする活動をSmall Talk（スモール・トーク）と呼ぶ。本研究では、全国の小学校教員がSmall Talkの具体的な指導法（Answer-Add-Ask）を習得できるシステムを開発する。このシステムで指導法を習得した教員から指導を受けた児童が、自分の考えや気持ちを表現してSmall Talkを行う能力や、外国語でコミュニケーションをすることに対する意識が、どのように変化するかを明らかにすることを研究目的とする。児童のパフォーマンス・意識調査、教員のアンケート・聞き取り調査をもとにシステムを改善し、学会やウェブサイトでシステム（動画・絵カード）を公開して全国に発信（無償）する。

成果要約（412KB）

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齋藤 岳人（さいとう　たけと）

東京都立大学・大学院生

絵本は、子どもの言語的発達に役立つことが報告されている。絵本では、子どもの読みやすい書体として、文字の余計な情報を廃し、丸みの強調された可愛らしいデザインが採用されてきた。これは、子どもの注意を惹きつけ、読みへの動機づけを高めるデザインや類似した文字を区別できる視認性が重要だと考えられてきたためである。しかし、子どもにとって絵本書体が本当に読みやすいかは十分に検証されていない。本研究では、絵本の適切な書体について、好ましさと視認性から客観的基準を示すことを目的とする。そのために、絵本書体について子どもを対象とした実験を行う。主観的評価と書体の形態的特徴の関連から、好ましいと感じるデザインについて検討する。また、異なる文字のペアが提示された場合のみに反応を求めるgo/no-go課題から、視認性を検討する。

成果要約（239KB）

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松崎 良美（まつざき　よしみ）

東洋大学・助教

障害のある子どもたちが「漢字」を学ぶことに困難はつきものだ。社会へ参画していくうえで漢字の知識は大前提となるものの、これまでの漢字教育は、「語呂合わせ的な学び」や「暗記もの」として扱われることが多く、障害特性に合わせてどのような学び方・教え方の工夫がありえるのか、検討していくための知見が不足していた。
本研究は、漢字の学び方の再提案として、漢字の持つ世界観にふれる動画のオンラインコンテンツや「さわって学ぶことのできる漢字ブロック教材」を実践を通じて提案していく。また、障害のある子どもたちの漢字学習に寄り添う「学びのサロン」や「プライベートレッスン」を定期的・継続的に開催し、子どもたちが「納得」し、子どもたち自身が工夫しながら漢字に向き合っていくためのポイントを教材づくりにも反映させていく。

成果要約（211KB）

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劉 夢思（りゅう　むし）

東京大学・大学院生

本研究は、社会に出たあとにも活きる効果的なノートテイキングとは何か、またどのような指導法によってそれを促すことができるかを検証する。中等教育までの学校現場では、白紙にメモをとることが中心である。一方、高等教育や社会に出てからは、資料に書き込み、下線をひくようなノートテイキングも重要となる。そこで本研究では、教科書に着目し、そこに重要な点や疑問点を書き込むやり方を想定し、こうしたノートテイキングが授業理解を促進するかを実験で検証する。また、このようなノートテイキングは、授業で認知負荷を高く感じている学習者に、より有効と考えられる。さらに、本研究では、貧困家庭支援施設の生徒に対してこうしたノートテイキングを促す実践を行い、低学力や意欲が低い学習者に対しても、その効果が得られるのかを検証する。

成果要約（191KB）

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和田 夏実（わだ　なつみ）

東京大学・大学院生

教育におけるICT教育の必要性が課題として迫られている近年、聴覚障害児の手話での言語獲得・学習においても映像デジタル教材の可能性が日々拓かれている。学習言語の手話の発展と人材育成が課題であるろう教育において、映像デジタル教材が活路となる一方、実際の教育現場での対応は難しい状況にある。これまでに和田は、手話の写像性に着目し画像処理と機械学習を用いて映像的な翻訳・拡張ツールを制作してきた。本研究では、視覚での認知過程、手話での映像的表現を活用した学習のあり方や学習言語としての発展に寄与できる環境づくりに取り組み、現場や家庭で活用されうる映像デジタル教材を開発・展開することを目的とする。

成果要約（386KB）

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赤川 峰大（あかがわ　みねひろ）

神戸大学附属小学校・副校長

本研究の目的・内容は、「説明」を論理的に構成することに関わる小学生から中学生の実態調査・授業開発を行うことである。論理的思考力として、仮言的三段論法・普遍例化に着目する。いずれも論理の基盤として数学の証明にも用いられるが、生徒の困難性が高いため近年証明の萌芽として小学校段階の説明を捉えた系統的育成が急務とされている。申請者は、既に仮言的三段論・普遍例化が内在する学習材が小学校段階にも存在することとともに、仮言的三段論法が算数特有の思考であることを明らかにした。本研究ではその知見を生かし、算数科に限定した上で、小学校1年生から中学生までを対象にした実態調査・授業開発を行う。研究成果としては、長期的な児童の論理的思考力の発達の質的・量的な様相と、その変容を促す授業方法を提示することができる。

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伊藤 理絵（いとう　りえ）

常葉大学・講師

本研究の目的は、子どもが受け入れられない「ごめんね」を経験したとき、なぜ謝罪を受け入れられないのかを伝え合うことを通して、幼児期に育まれる「道徳性・規範意識の芽生え」と「言葉による伝え合い」の力を小学校の道徳科における「考え、議論する道徳」へと連続性をもって養う幼小接続教育について提案することである。
子どもは「ごめんねーいいよ」という望ましい行動が分かっていても、謝罪が受け入れられない時や、「ごめんね」に対して「いいよ」と言えない時がある。受け入れられない「ごめんね」があることを経験している時の葛藤を語り合うことを通して、多様な価値観を認め合い、より良い社会に変えていく力の基礎を養い、「言葉で伝え合い、考え、議論する」道徳教育への連続性をもった幼小接続教育を開発することを目指す。

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今井 弘二（いまい　こうじ）

情報通信研究機構・研究技術員（イノベーションプロデューサー）

本研究は民話の伝承における現実感や実施形態などの課題を解決するために、民話を児童が通信端末で疑似体験できるアプリを開発する。現実感の課題に対しては、民話のゆかりの地などの実際の映像を仮想空間に反映することで児童が地元のどこの場所の出来事かを容易に理解できるようにする。また、実施形態の課題に対しては、複数の通信端末で同時に利用できるようにすることで一斉学習に対応でき、さらにインターネットを利用することで実地の開催だけでなく、オンラインやハイブリッドといった多様な形態にも対応できるようにする。そして、自治体や外部団体などと連携して児童を対象に実践し、民話の伝承の代替形態としての有用性について実証する。

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勝田 光（かつた　ひかる）

筑波大学・助教

本研究は、（1）国語教科書に収録された戦争を話題にした文学的文章が、「第二次世界大戦」もの、それも戦争の犠牲になった子供を主人公にした作品に偏っていること、（2）「国語の授業で戦争を話題にした文学的文章を読み、感想文を書く」という文脈が完全にパタン化した読みを生み出してしまっていること、以上2点を問題として行うものである。 具体的には、以下の3つの目的を達成することを目指す。
1. 戦争を話題にした絵本について、扱っている戦争や技法等の観点から広く収集し、その教材価値を明らかにする。
2. 小学生から大学生までの各絵本に対する典型的な感想を明らかにし、新たな戦争文学教材となりうる作品を提案する。
3. パタン化した読みに陥らないための言語活動を取り入れた、戦争文学教材を扱う国語科の授業を提案する。

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木澤 利英子（きざわ　りえこ）

駒沢女子大学・非常勤講師

2020年より小学校高学年で外国語が教科化され、読み書きも含めた指導が開始された。中学年では音声中心の外国語活動が実施され、同時期に国語のローマ字学習でアルファベットが指導される。ローマ字知識が英語学習に及ぼす影響については、正の効果と負の効果ともに報告されてきたが、両者が同時期に指導される以上、互いの知識が干渉し合わず、相乗効果を生みだすよう工夫すべきである。そこで本研究では、ローマ字知識と英語知識が互いの学習プロセスに及ぼす影響を把握し、実践的介入を通して負の影響を減じる手立てを探る（実践1 2）。また、これらの実践で得られた示唆をもとに、ローマ字学習と英語学習が効果を高め合う統合型指導プログラムを開発し、実践を通してその効果を多面的に（スキル、認識、動機づけ）検証する（実践3）。

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田中 祐輔（たなか　ゆうすけ）

青山学院大学・准教授

本研究は、グローバル化に伴う我が国の義務教育の多様化に対応するために、帰国・外国人児童への国語教育に必要な入学時言語能力診断テストと、指導用モジュール型オンデマンド映像教材の開発・実践を行うものである。
具体的には、①教科書コーパスを用いた国語科学習用語分析による各語の重みづけを行い、②得られた結果に基づく『JSL教科学習能力診断テスト』を作成する。③判定された児童のレベルに応じて国語科学習用語を学べる『モジュール型オンデマンド映像教材』を作成し学校での効果検証を行う。児童の入学から卒業までの教育プログラムとしての総合的考察を行い、得られた成果を誰もが享受できるオンライン方式にて無償公開する。以上を通し、全ての児童が等しく学習機会を得られる共生型小学校国語科教育のための日本語支援拡充に寄与する。

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中川 智皓（なかがわ　ちひろ）

大阪府立大学・准教授

本研究では、小学生向けの即興型ディベートの制度設計（ルール構築、補助教材の開発）を行うことを目的とします。即興型ディベートでは、論理的思考力、幅広い知識、プレゼンテーション力、コミュニケーション力などが鍛えられることが期待されます。自分が持っている知識を用いて論理を組み立て、道徳的にもジャッジが納得できるよう説得することが求められます。１授業で完結し、多様な社会問題を取り扱えるディベート手法として、ゲームが持つ効果を利用し、参加者が発言しやすく、よりよい知識の表出ができるようにシステム工学的な知見から設計します。

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伴仲 謙欣（ばんなか　けんや）

神戸常盤大学短期大学部・助教

本研究の目的は【絵本】というカテゴリーを「緩やかなつながりを有する、ことばの意味ネットワークの総体」と仮定し、組み合わされた絵本の読み聞かせを用いて「ネットワーク型思考（＝物事をつながりで捉える力）」を育む教育メソッドの確立を目指すことである。このネットワーク型思考とは、「知」を単体として捉えるのではなく「知識」、つまり知と知が網目状に織り成して築かれたネットワークである、ということを前提として世の中の物事を捉える視座である。それゆえ本研究の成果は、新しい幼稚園教育要領や学習指導要領が重視する「豊かなことばの獲得」や「知識間のつながり」に則した教育上の営みに資するのみならず、汎用的な教育方法の実践は、現在課題となっている幼小連携においても援用できるものである。

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平田 知之（ひらた　ともゆき）

芸術文化観光専門職大学・専任講師

演劇的手法を用いた教育に地域全体で取り組む但馬地域で、その実相を明らかにし、従来不足している演劇的手法を用いたコミュニケーション教育（演劇WS）経年的な効果検証を行う。小中学校で演劇WSを体験した高校生と、初めて体験する高校生を対照群として、質問紙法とファシリテーターの省察により、人間関係形成能力に資する非認知能力の獲得状況の差異を、1300人規模／年で、量的に解析する。
また、演劇WS体験の中期的効果は集団的に蓄積された身体性を伴う言語活動の経験によるという仮説に基づき、映像分析に基づいて主体的で協働的な学びを支援する上でのファシリテーターの効果的な身体技法や、参加者を観察する際の視点（参加者の身体性への着眼点）を解明する。

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松岡 克典（まつおか　かつのり）

奈良学園大学・准教授

算数での問題解決では、論理的に考えることを重視しているが、帰納的に考える方法が主である。一方、数学では、証明問題の論証などは、演繹的に考える方法が主である。この指導方法の乖離の橋渡しができないか考えることにした。本研究では、算数科に問題解決を基盤とした「理論構成型の授業」を取り入れ、論理的に考える授業モデルを開発することを目的とする。それにより、数学での論証に繋がる論理的に考える力を身に付けさせることができる。さらに、コンセプチュアル・スキルの論理的思考ツールを駆使して問題解決を図る。コンセプチュアル・スキルの要素を分析し、組み合わせ方や有効性を検討した授業デザインを構想し、研究授業の実践と授業記録に基づく事例分析の蓄積を通して、妥当性や適応性の高い授業モデルとして洗練させる。

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蓮 行（れん　ぎょう）

京都大学・特定准教授

本研究の目的は、子供たちの多様なことばを真に引き出し、「考え、議論する」道徳を実現するために、「演出技法を応用した道徳教育手法」を具体的に提示すると同時に、効果的な教員研修プログラムを開発することである。そのために、以下3段階の研究に取り組む。①演出技法を応用した道徳教育の実践者の授業実践から、授業設計の特徴、および、指導法の特徴（発問や授業のまとめ方など）を抽出する。②演出技法を応用した道徳教育の指導法を具体化すると共に教員研修プログラムを開発する。③教員研修プログラムの試験的実施および検証を行う。本研究を通じて、「授業を演出する」という、現在の教育現場にとっては新しい授業デザインの視点が現場教員に導入され、真の意味で「考え、議論する」ための道徳教育手法を実現することができる。

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